一人暮らしの女性に必要な老後資金はいくら？ | 固定費見直し・貯金・資産運用でコツコツ準備！
ライフスタイルが多様化している今、「生涯独身で生きていくことを決めている」という女性は少なくありません。しかし、不安なのはお金のこと。
今回の記事では、
- 女性が一人で生きていくために、お金はどれだけ必要なのか？
- 年金だけで足りるのか？
- いつから老後資金を貯めればいいのか？
……といった、不安を解消していきます。
目次
一人暮らしの女性が老後資金として貯めるべきお金は、2,297万円
この記事内での老後の定義を65歳とした場合、一人暮らしの女性が老後資金として貯めるべきお金は、約2,297万円です。
これは国民年金を受給する場合を想定していて、厚生年金を受給する場合に貯めるべきお金は、約977万円となります。
ただしこのお金には、老後も賃貸暮らしの場合に発生する家賃や、自身の葬儀代など、ケースバイケースで上乗せするお金は考慮されていません。
やはりざっくりと、「2,000万円以上は貯めておかないと安心できない」と考えたほうがよいでしょう。
近年よく取り上げられている、“老後2,000万円問題”とも符合する部分です。
ここでの「2,297万円」や「977万円」をどうやって算出したのかは、次のシミュレーションにて順を追って説明します。
一人暮らし・女性の老後資金のシミュレーション
今回の記事では、一人暮らしの女性の老後資金について、以下の流れでシミュレーションしていきます。
- 老後、ひと月あたりの支出はいくら？
- 老後、ひと月あたりの収入(年金受給額)はいくら？
- 支出と収入の差はいくら？
- 老後、必要かつ年金だけでは足りないお金はいくら？
【1】老後の支出は、ひと月で約14万円
総務省統計局のデータ『家計調査報告 2019年(令和元年平均結果の概要)』によると、高齢の単身無職世帯における、ひと月の消費支出は約14万円です。
【POINT】消費支出とは？
食料、住居、光熱・水道、家具・家事用品、被服・履物、保険医療、交通・通信、教養娯楽、交際などのために支出するお金のこと。
ちなみにデータ上では、消費支出約14万円のうち、9.2%が住居費となっています。金額にして約13,000円です。
「あれ、少ない？」と感じるのは、この計算が実家などの持ち家がある人(家賃を払わなくていい人)も対象に含むためです。
もし、老後も賃貸住宅で暮らす場合は、基本の14万円に月々の家賃を上乗せする必要があります。
ただし家賃は、立地条件により大きな差があって複雑なため、以下の計算では一旦度外視としましょう。
【2】老後の収入は、ひと月で5万3,000円 or 10万3,000円
厚生労働省年金局のデータ『平成28年度厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、女性の厚生年金受給額の平均は、月10万3,000円です。
いっぽう、女性の国民年金受給額は、月5万3,000円です。
つまり老後の収入は月々約10万円、もしくは約5万円であると計算できます。
《補足》厚生年金と国民年金の違い
厚生年金：会社員や公務員などが支払い、受給するもの
国民年金：自営業者やフリーランスなどが支払い、受給するもの。
【3】年金受給だけでは、ひと月に3万7,000円 or 8万7,000円が不足する
ここで【1】の老後支出と、【2】の老後収入の差を見てみると、支出が収入を上回ってしまうことに気付きます。
◆ 厚生年金を受け取る女性の場合
約14万円(【1】の平均支出)－約10万3,000円(【2】の平均厚生年金受給額)
⇒ ひと月で、約3万7,000円マイナス
(※年にして約44万4,000円のマイナス)◆ 国民年金を受け取る女性の場合
約14万円(【1】の平均支出)－約5万3,000円(【2】の平均国民年金受給額)
⇒ ひと月で、約8万7,000円マイナス
(※年にして約104万4,000円マイナス)
【4】年金をもらう65歳から平均寿命の87歳までに、必要かつ足りないお金は……？
厚生労働省のデータ『簡易生命表』によると、令和元年の女性の平均寿命は87.45歳です。
年金を受給する基本的な年齢である、65歳からを“老後”とすると、残りは22年となります。
ここから老後に必要で、なおかつ年金だけでは不足してしまう金額について、算出してみましょう。
◆ 厚生年金を受け取る女性の場合
3万7,000円(【3】のひと月の不足額)×12ヵ月×22年＝976万8,000円が不足！
◆ 国民年金を受け取る女性の場合
8万7,000円(【3】のひと月の不足額)×12か月×22年＝2,296万8,000円が不足！
ここまでのシミュレーションが、先述の「一人暮らしの女性が老後資金として貯めるべきお金は、約2,297万円です。」という結論に落ち着きます。
より高い国民年金受給の数値を結論に置いたのは、“足りない”よりも“余分にある”ほうがいいためです。
例えば、民間の有料住宅型老人ホームに入る場合の入居一時金がMAX数千万円(※1)であることや、自分で自分の葬式を準備する場合の費用が約200万円(※2)であることを考慮すると、決して大げさな数字ではないでしょう。
※1 参考：LIFULL介護『老人ホームはいくらかかる？料金を種類ごとに比較』
※2 参考：小さなお葬式『お葬式にはいくらかかる？ 費用の平均と内訳を解説』
老後資金の準備は、何歳から始めればいい？
老後資金の準備は、早く始めたほうが月々の負担が少なくて済みます。
できるなら、30歳からは老後資金の準備を始めたほうがいいでしょう。
仮に今30歳の女性が、定年を考慮せず65歳まで働くとして、準備に使える期間は35年です。月になおすと、420ヵ月となります。
つまり、2,297万円÷420ヵ月＝約54,690円、この金額がひと月に老後資金として蓄える基準です。
もし10年遅れて40歳から老後資金を準備しようとすると、2,297万円÷300ヵ月の計算で、毎月約76,567円も貯める必要があり、これは40代女性の平均年収(※1)を考えると少々シビアです。
※1 DODA『女性の平均年収ランキング 最新版【2020】』によると、40代女性の平均年収は約403万円。
一人暮らしの女性が老後資金を準備する3つの方法
一人暮らしの女性が、2,000万円以上は持っておきたい老後資金を準備するための方法は、主に下記の3つです。
- 固定費の見直し
- 貯金
- 資産運用
どれか1つを行うのではなく、3つすべてをコツコツを行うことが、潤沢な老後資金づくりのカギです。
【1】固定費の見直し
老後資金を貯めるために、まずは固定費を見直してみましょう。
取り組みやすいのは、通信費用の見直しです。
3大キャリアから格安SIMへの乗り換えをすることで、年に7万円前後の節約になることがあります。
また、保険の見直しも老後資金づくりには効果的です。
“今の”年齢・家族構成にあったプランになっているのか、会社の共済で入っている保険と重複したプランになっていないかなど、見直すポイントはいくつかあります。
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【2】貯金
毎月の収入からいくらかを貯金する、シンプルですがこれも老後資金づくりには不可欠です。
仮に30歳から毎月3万円を貯めるだけでも、65歳のころには約1,260万円が貯蓄できています。
効率的な貯金方法には、貯金用の口座を作って貯めていく方法のほかに、民間の生命保険会社が販売している貯金型保険に加入する方法があります。
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【3】資産運用
毎月の収入から余ったお金をすべて貯金にまわすのではなく、資産運用にも取り組むことで、老後資金づくりの効率はよくなります。
《30代から取り組みやすい資産運用の例》
- 投資信託
- 一般NISA
- つみたてNISA
- iDeCo(イデコ) / 個人型確定拠出年金
- 国債
- 株式投資
- 不動産投資 ……etc
資産運用の手段はたくさんありますが、老後資金づくりと相性がいいのは、ローリスク・ロングリターン型の運用です。
積み立て式のつみたてNISAやiDeCo、長期運用によるメリットが大きい不動産運用など、各資産運用方法の特徴を見て、自分の生活に合うものを選んでみましょう。
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まとめ
- 一人暮らしの女性が老後までに貯めるべきお金は、約2,297万円
- せめて30歳からは、老後資金の準備を始めるほうがいい
- 固定費の見直し、貯蓄、資産運用を並行してお金を作る
これが、一人暮らしの女性に必要な老後資金をシミュレーションしてみた結論です。
2,297万円という金額だけ見ると、途方もなく感じるかもしれませんが、コツコツ計画的に貯蓄をすれば無理な数字ではありません。
「まだまだ老後は先だから……」と思わずに、早めに老後資金づくりに取り組みましょう！
ちなみに、「結婚して子どもを育てる場合にかかるお金も知っておきたい！」という方は、下記コラムをあわせてご覧ください。
