子どもにかかるお金は2,700万円!リアルなデータと費用の対策

子供が生まれてから大学を卒業するまでどのくらいの費用がかかるのかご存じでしょうか。

巷ではすごい金額がかかると言われているけど、実際どのくらいかかるかは正確に理解できていないという人が多い印象です。

 

そこで本記事では、子供が大学卒業するまでにかかる費用について、教育費面と養育費面の両方から見ていきます。

事前にデータを知っておくことで、子供が大学卒業するまでの費用を余裕をもって準備したり、家計にあった進路決めをすることが出来ますよ。

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▼内容の一部

  • 老後に2,000万円必要って本当?
  • 貯蓄型保険は危険?
  • 将来のためのお金を用意する低リスクな方法は?

資産運用や老後資金のアレコレをわかりやすく解説しています。ぜひお役立てください。

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子供の出産から大学卒業までにかかる費用は何があるの?

子供の出産から大学卒業までにかかる費用は大きく2種類に分類することができます。

  • 養育費
  • 教育費

子供が生まれてから大学卒業までを考えると、学校や教育にかかる費用をメインで考えがちですよね。

ただ、人間1人が生活する以上、生活にかかってくる費用も積み重ねていくと大きな金額になってきます。

養育費に該当する費用

養育費とは、子どもを監護・教育するためにかかる費用の総称。

一般的には経済的・社会的に自立していない期間にかかるものとされています。

例えば、以下のようなものが含まれます。

  • 衣類・服飾雑貨費
    衣類、下着、靴、カバン等
  • 食費
    家庭内での食事費、弁当材料費、外食、おやつ、間食代等
  • 生活用品費
    生活消耗品、マンガ、ゲーム、家電、寝具等
  • 医療費
    保健・医療機関窓口での支払額、医薬品、交通費等
  • 保育費
    入園初期費用、入園準備費用、保育料、月謝、給食費、ベビーシッター、学童保育等
  • 子どもの携帯電話料金
    通信費・通話料
  • おこづかい
  • お祝い行事関連費
    出産祝い、誕生日祝い、入園入学祝い等
  • 子どものための預貯金・保険
  • レジャー・旅行費
    遊園地、テーマパーク、映画館、温泉・海外等
  • 妊娠中の出産準備費
    妊婦用品、安産祈願、家事サービス等
  • 出産関連費
    定期検診、分娩、入院、交通費等

いかがでしょうか?

子どもも1人の人間だから、生活費はかかりますし、子供は成長が早いので衣類を毎年買い換えないと行けなかったり、怪我や病気で急な出費として医療費が必要になったりもします。

教育費に該当する費用

教育費は文字通り、教育に関する費用のことです。

授業料や給食費、修学旅行代など、教育にかかわるさまざまな費用を指します。

例えば、以下のようなものがかかってきます。

  • 学校教育費
    授業料、入学費、寄付金、給食費、修学旅行や遠足、通学交通費、学校教材費、制服等
  • 学校外教育費
    学習塾、家庭内学習用図書費、家庭教師費用等
  • 学校外活動費
    学習塾以外の習い事の月謝等、検定、発表会、留学費用等

最低限かかってくる義務教育に必要な費用から、プラスアルファでかかってくる習い事や塾の費用まであります。

最低限どれくらいかかるのかを知って、自分の家計の場合だとどこまでプラスしてあげられるのかを事前に把握しておくことが重要です。

子供一人の教育費はどの程度かかるのか?

まずはイメージしやすいように教育費から見ていきます。実際に子ども一人を育て上げるのにどのくらいの教育費がかかるのか見てみましょう。

上記でも述べた通り教育費は「学校教育費、学校外教育費、学校外活動費」の3つから構成され、それぞれ授業料や給食費、学習塾代、留学費用などが計上されます。

ここでは教育費の総額を概算します。

幼稚園(保育園)〜高校卒業までにかかる教育費

幼稚園から高校卒業までの教育費を、文部科学省のサイトで調べてみました。

平成30年の調査を見ると、1年間における各学校でかかる平均費用は下記のとおりです。

公立 私立
幼稚園 22万3,647円 52万7,916円
小学校 32万1,281円 159万8,691円
中学校 48万8,397円 140万6,433円
高等学校 45万7,380円 96万9,911円

出典:平成30年度子供の学習費調査の結果について

このように、私立か公立かによって教育費は大きく変わります。

下記では、それぞれのパターンの学費総計を算出します。

【パターン1】すべて公立に通う場合

ここでは全て公立の場合を算出します。

※幼稚園の年数はケースバイケースで2~4年間となりますが、ここでは平均の3年間で計算します。

計算式 総額
公立幼稚園 22万3,647円 × 3年 67万941円
公立小学校 32万1,281円 × 6年 192万7,686円
公立中学校 48万8,397円 × 3年 146万5,191円
公立高等学校 45万7,380円 × 3年 137万2,140円
合計 543万5,958円

合計で、543万5,958円となります。

全て公立であっても、教育費を合計すると多額になることが分かるでしょう。

【パターン2】小学校から私立に通う場合

では幼稚園は公立で、小学校から高校まで私立の場合はどうでしょうか。

計算式 総額
公立幼稚園 22万3,647円 × 3年 67万941円
私立小学校 159万8,691円 × 6年 959万2,146円
私立中学校 140万6,433円 × 3年 421万9,299円
私立高等学校 96万9,911円 × 3年 290万9,733円
合計 1,739万2,119円

 

小学校から私立だと、合計1,739万2,119円にも上ります。

特に、小学校は私立か公立かで大幅に学費が違うため、小学校から私立に通わせる場合は、全体の教育費が大幅に大きくなることが分かります。

 

【パターン3】中学校から私立に通う場合

次に中学校から私立の場合を見てみましょう。

計算式 総額
公立幼稚園 22万3,647円 × 3年 67万941円
公立小学校 32万1,281円 × 6年 192万7,686円
私立中学校 140万6,433円 × 3年 421万9,299円
私立高等学校 96万9,911円 × 3年 290万9,733円
合計 972万7,659円

あわせると972万7,659円

小学校から私立の比ではないにせよ、1,000万近くと、かなり多額の費用になることが分かります。

【パターン4】高校から私立に通う場合

ここからは、それなりの割合であるパターン。高校から私立のパターンです。

計算式 総額
公立幼稚園 22万3,647円 × 3年 67万941円
公立小学校 32万1,281円 × 6年 192万7,686円
公立中学校 48万8,397円 × 3年 146万5,191円
私立高等学校 96万9,911円 × 3年 290万9,733円
合計 697万3,551円

合計して697万3,551円

割と現実的な価格ではありますが、それでも負担は大きいといえます。

大学でかかる教育費

最後に大学における教育費を算出します。

現在日本では、大学進学率50%を超えており、可能性として考えておくことは重要です。

 

下記では国公立大学もしくは私立大学自宅通学もしくは自宅外通学理系文系か、などの指標から、国公立大学と私立大学の教育費を算出します。

情報源は、日本政策金融公庫「令和元年度 教育費負担の実態調査」をもとに計算しています。

公立大学に通う場合

国公立大学の場合は、文系も理系も学費は変わりません。

医学部や歯学部など一部の学部では6年間かかるものの、多くの学部は4年での計算となります。

国公立大学で自宅通学の場合
学費
初年度 約178.4万円
2~4年目 約107.0万円
合計 約499.4万円

初年度は入学金や新生活への資金がかかるため高くなるものの、自宅からの通学だと最小限の費用で通学できます。

国公立大学で自宅外通学の場合
学費
初年度 約319.8万円
2~4年目 約209.3万円
合計 約947.7万円

引っ越しにおける初期費用や家具家電、食費などが追加される自宅外通学。

国公立であっても、大学4年間で1,000万近くの費用がかかります。

私立大学に通う場合

私立大学の場合は、理系と文系で差があります。

医学部や歯学部などは次項で解説するとして、ここでは主に4年で卒業する前提で算出します。

私立大学に自宅から通学する場合
文系 理系
初年度 約244.2万円 約268.8万円
2~4年目 約157.6万円 約184.3万円
合計 約717.0万円 約821.7万円

理系と文系で年間およそ20~30万円ほどの差があり、自宅通学だとしても国公立より高額なのが分かります。

私立大学に自宅外から通学する場合
文系 理系
初年度 約385.6万円 約410.2万円
2~4年目 約259.9万円 約286.6万円
合計 約1,165万円 約1270万円

私立大学に進学し、自宅外からの通学となると両者ともに1,000万円を超えてきます。

国公立大学の自宅外よりも両方高くなることがわかります。

私立医・歯系大学に通う場合

私立の医学・歯学系は、皆さんもご存じのとおり非常に高額。

場合によっては住宅が買えるほどの額になります。

それでは自宅・自宅外でそれぞれみていきましょう。

私立大学医学・歯学系学部に自宅から通学する場合
学費
初年度 約597.5万円
2~6年目 約360.5万円
合計 約2,400万円
私立大学医学・歯学系学部に自宅外から通学する場合
学費
初年度 約738.9万円
2~6年目 約462.8万円
合計 約3,053万円

私立の医学・歯学系大学の場合は、自宅・自宅外ともに、1,000万円をはるかに超え、自宅外通学ではあわせると住宅が買えるほどの額になります。

医療系は研究費や実習費が多額にかかる上に、6年間通学する必要があることが高額になる原因です。

 

子供が生まれてから大学卒業までにかかる養育費はどのくらい?

では次に、教育費以外にかかる“養育費”について見てみましょう。

AIU保険「AIUの現代子育て経済考2005」を参考に、出生から大学卒業までの養育費を具体的に見ていきます。

結論からいうと、22年間の合計養育費として約1,600万が平均となります。

 

これには出産育児費用や食費、衣類、医療費などが含まれています。下記で詳細を見てみましょう。

出産、育児費用 約91万円
子どもの食費 約671万円
子どもの衣料費 約141万円
子どもの健康医療・理美容院費 約193万円
子どものお小遣い 約451万円
子どもの私的所有物代 約93万円
合計 1,640万円

食費や衣料費が高いのは納得ですが、意外にもお小遣い代が高いことも特徴です。

これに以下の教育費が、最低でも一人当たりの子どもにかかります。

  • 約544万円 → 幼稚園(保育園)〜高校卒業(すべて公立の場合)
  • 約499万円 → 大学(国公立大学)

結果的に、養育費と教育費の合計で約2,700万円のお金が、一人当たりの子どもを育てるのにかかる計算です。

子供の大学までの費用が不安…負担を軽減する方法は?

家計の心配

上記だけの費用を見れば、とても払うことができない!そんな風に思う方も多いでしょう。

現に小学校などの早い段階から私立に通わせるとなると、多額の費用がかかります。

ただ対策を講じれば、絶対に無理というわけではありません。

下記で紹介する方法を用いて、子どもの将来に備えましょう。

  1. 助成金を貯蓄しておく
  2. 収入を増やす(副業・投資等)
  3. 奨学金を活用する
  4. 積立の資産運用を始める

1.助成金を貯蓄しておく

子どもを生んでから様々なフェーズで得ることができる助成金(給付金や支援金など含む)を貯蓄しておくことは有効な対策の1つ。

いわば臨時所得のようなもので、これらを含めた計画で生計を立てるのはあまり得策とは言えません。

助成金には出産時の「出産手当金や出産育児一時金」出産で仕事を休んでいるときの「失業給付金や求職者支援制度」、そのほか、各種自治体独自の助成金などがあります。

もちろん今現在の生活が苦しい場合は使うべきですが、なるべく貯蓄しておくことをオススメします。

2.収入を増やす(副業・転職等)

節約や貯蓄も大事ですが、収入を増やすことはもっと重要です。節約や貯金、助成金などには限界がありますが、収入を増やすことにおいては理論上限界はありません。具体的には下記のような活動も可能です。

1)副業を行う

昨今では副業も許可している企業は多いので、時間を作って副業を行うのも良いです。あなたに特技や専門知識があるならば、ネットを使えば仕事の依頼をもらうことも可能です。

例えば、ランサーズクラウドワークスという仕事のマッチングサービスで依頼者を探すこともできます。

ライティングや、データ整理、イラスト作成など、あなたのできることで収入を得ることができます。

2)転職する

転職するのも収入をアップさせる一つの手段です。

あなたが今在籍する会社よりも、業績の良い会社は、あなたに対してもっと給料をアップして迎え入れてくれるかもしれません。

特に営業系やシステム系、Web系では人材を探している会社が多いので、転職での給料アップを考えても良いでしょう。

現在のあなたの仕事でのスキルや経験を棚卸してみてはいかがでしょうか?

3. 奨学金を活用する

大学費用など、多額な出費となるときは奨学金を借りることも1つの手です。

現在は2人に1人は奨学金を借りるという時代。珍しいことではありません。日本学生支援機構の奨学金をはじめ、各都道府県の奨学金、大学独自の奨学金など、情報収集して適用可能なものはないか探しましょう。

 

ただ注意点として、貸与型の場合はお子さんとよく話し合って、あくまで借りているのだという自覚をもつことが重要です。

4. 積立の資産運用を始める

子どもにかかるお金の負担が心配な方は、資産運用を検討してみましょう。資産運用の方法は様々ですが、初心者でも始めやすい3種類の資産運用をご紹介します。

  1. 資産形成型の不動産投資
  2. 学資保険
  3. つみたてNISA

1)資産形成型の不動産投資

自分で運用せず、ほったらかしで資産を形成したい人には不動産投資がおすすめです。

物件はローンを利用して購入する場合が多いので、ワンルームマンションであれば頭金や諸費用を合わせて70〜100万円程度で始められます。ローンの支払いが完了する20~30年後くらいまでは大きな収益はないものの、ローンの支払い完了以降は安定した不労所得が入ることになります。

子どもにかかるお金はいくらになるかわかりません。想定より多く教育費がかかってしまい、「自分たちの老後資金があまり残らなかった…」というケースが考えられます。

子育て後の生活を楽にするために、不動産投資がおすすめです。

なお、不動産投資には、空室や建物の修繕やリフォームに費用がかかるリスクもあります。こうしたリスクを最低限にしたい場合は、安定運用を得意とする不動産投資会社のもとで投資を始めましょう

月に1、2万円程度積立が必要になりますが、低リスクでローン完済後の安定した家賃収入と不動産という現物資産が手に入ります。

不動産投資ローンを組む際は、債務者が死亡した場合や高度機能障害を負った場合に残債がなくなる団体信用生命保険に入るので、生命保険にあてていたお金を代わりにあてていると考える方もいます。

「教育費は預貯金でまかなえるよう貯めているが、自分たちのためにお金が残るか心配」

「子どもに残す資産が欲しい」

このような方におすすめです。月3万円貯金している人であれば、うち2万円を不動産投資に回してみましょう。

自分で運用する必要がない、安定した資産形成に興味がある方は、グランヴァンの不動産投資セミナーを受講してみてください。

2)学資保険

保険はリスクが低い資産運用の一種です。学資保険とは、子どもに将来かかってくる教育資金を準備するための貯蓄型保険です。毎月保険料として支払うことで貯蓄していき、設定したお金が必要なタイミングで学資金を受け取ることができます

預貯金と違うのは保障がある点です。万が一払込期間中に契約者(親権者など)が亡くなった場合でも、それ以降の保障は続きつつも、保険料の払い込みは免除となり、子どもは学資金を受け取れます。

保障と貯蓄どちらもとれて良いようにも思えますが、元本割れには注意しましょう。子どもの病気や怪我で給付金が出たり、契約者に万が一のことがあった際に育英年金が出たりする「特約」が多くついている学資保険は、元本割れするケースが多いです。

一般には特約が少なく、払い始めが早く引き出しが遅いほど高くなります。返戻率とは、支払った総額に対して満期までで受け取れる金額の割合です。

始めるのは早いほどいいとも言えますが、日本の健康保険制度は支払い負担割合が低く優秀なので、必要かどうかは慎重に判断しましょう。

「子どものために積み立てるため、満期まで引き出すことはない」「万が一のための保障が欲しい」という方におすすめです。

3)つみたてNISA

つみたてNISAとは、少額からの長期の積立投資を支援するための制度です。分配金や譲渡益が非課税であり、購入できるのが手数料が低い投資信託だけなので、初心者も始めやすいメリットがあります。

またつみたてNISAは「長期・積み立て・分配投資」を対象としているのが特徴です。購入できるのは公募株式投資信託と上場株式投資信託(ETF)に限定されており、分配金が頻繁に支払われない代わりに手数料が低いため、長期で少額を着実につみたてていくのに向いています。

つみたてNISAと似たものに、積立投資を前提としない「一般NISA」という仕組みもあります。一般NISAは株式にも投資できますが、少額からスタートして頻繁な売買を考えていないのであればばつみたてNISAがおすすめです。

つみたてNISAの非課税枠は年40万円なので、積立額は月々3.3万円が上限です。余裕がある人は40万円一括で入金しておけば、1年間なにもせずに投資ができます。

40万円を3%で運用できれば、1年間で1.2万円増やせます。

ただし、ハイリスク・ハイリターンのものもあることには注意が必要です。「資産運用を始めてみたい」「自分で調べながら進められる」という方におすすめです。

つみたてNISAをはじめとしたNISAについて知りたい方は「NISA、どの種類を選べばいい? | 一般NISA・つみたてNISA・ジュニアNISA」をご覧ください。

なお、つみたてNISAで購入できる投資信託には「不動産投資信託」もあります。

不動産投資信託

不動産投資信託は上図のような仕組みになっており、普通の証券投資との大きな違いは、不動産運用会社が出した運用益が配分金(配当)となる点です。

管理や運用をプロに任せられるのはもちろんのこと、少額で始められて分散投資しやすい(リスク回避ができる)というメリットがあります。

1)で説明した不動産投資と異なり、少額で始められ、換金性も高いため、不動産投資に興味がある方にもおすすめです。

不動産投資信託について知りたい方は「不動産投資信託(REIT)とは?少額から始められる手軽な投資」をご覧ください。

まとめ

本記事では、出生から大学卒業まで子供にかかる費用についてまとめてきました。

小学校から私立に行けば多額な費用がかかりますが、小学校から私立に行く人はほとんどいません。

もっといえば、高校から私立に行く人でさえ30%ほどです

つまり、上記で挙げたような高校までで数千万というお金が必要なことは稀です。

 

とはいえ、「高校からは私立に行く」という前提で資産計画を立てておくと安心でもあります。

最後に紹介した収入を増やす手段、奨学金などを含め、一度子供にかかる費用について考えてみるとよいでしょう。

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